弁護士から相手方（夫）に受任通知を送ったところ、相手方にも代理人がつき、弁護士同士で離婚と面会交流について交渉しました。離婚は協議でまとまりましたが、面会交流については、お子さんが会いたがらず、その旨を相手方に伝えても相手方は納得しなかったため、相手方から面会交流調停の申立がされました。面会交流の調停では、それまでの経緯の主張や資料の提出をおこないました。