Aさんは妻が妊娠中にもかかわらず、電車内で痴漢を行い、逮捕されました。警察から連絡を受けた妻は気丈にもAさんのためにも、生まれてくる子どものためにも、なんとかAさんを助けたいという思いから、弁護士事務所に電話を架けてきました。

妻は「信じられないが、もし事実とすれば同じ女性として謝罪をしたい」と弁護人（刑事事件の場合は「弁護人」と呼びます）の依頼をしました。弁護士はその日の夜にAさんがいる警察署に出向き、事実確認をしたところ、「間違いがない」ということでした。その事実を電話で妻に伝えると、妻は涙声でなんとか被害者に謝罪したいと話をしてきました。弁護士としては被害者と連絡をとれるか、示談に応じる意思があるか確認したうえで、Aさんの妻が出向いて謝罪することを被害者が認めるかを確認すると伝えました。その後、弁護士は被害者と会いましたが、被害者は妻の直接の謝罪を断りましたので、弁護士は妻の謝罪文を渡し、示談をしました。弁護士が被害者と示談成立まで３回会いました。弁護士は示談書を検察官に提出し、Aさんは釈放されました。