12213.jpg
新幹線で消えたカバン、中には切符が… 被害者が憤慨「再購入しないとダメなんですか?」 JRの回答は
2024年08月25日 08時29分
#新幹線 #一人旅 #盗難 #再購入

今日ほど最悪な日はないーー。

7月下旬、そんな一文から始まる投稿がXで話題になった。8月25日現在、1万以上リポストされている。

投稿者は新幹線に乗った際、トイレにたった間にかばんを無くし、中に入っていた新幹線の切符や財布を失った。駅員に事情を説明したが、切符代を支払うよう求められたという。

これに対して、「カバンを置いて席を離れることができる時代ではなくなりましたね」「一人で長距離乗るときってトイレ行くのにカバンどうしようか、迷いますよね」などと同情する書き込みが寄せられている。

画像タイトル 写真はイメージ(クライム / PIXTA)

今日ほど最悪な日はないーー。

7月下旬、そんな一文から始まる投稿がXで話題になった。8月25日現在、1万以上リポストされている。

投稿者は新幹線に乗った際、トイレにたった間にかばんを無くし、中に入っていた新幹線の切符や財布を失った。駅員に事情を説明したが、切符代を支払うよう求められたという。

これに対して、「カバンを置いて席を離れることができる時代ではなくなりましたね」「一人で長距離乗るときってトイレ行くのにカバンどうしようか、迷いますよね」などと同情する書き込みが寄せられている。

画像タイトル 写真はイメージ(クライム / PIXTA)

●一人乗車時の盗難ある?

日ごろ財布やスマホといった小物以外にもパソコンやタブレット端末などを持ち歩く人は珍しくない。スーツケースは別にしても、新幹線に一人で乗車した時、トイレにそれらの手元の荷物を全て持っていくかは迷うところだ。

「のぞみ」などの新幹線を運行するJR東海に対策を聞くと、次のように回答があった。

<手回り品の持ち込みや保管は、お客様ご自身でしていただくようお願いしています。特に、大きな荷物などを持ち込まれる場合には、細心のご注意をもってお取り扱われるよう、ご協力をお願いしています>

置き引きを防ぐこれといった方法はないようだ。

新幹線の各車両には防犯カメラが設置されている。もし荷物の盗難被害にあった場合、カメラの映像を確認してもらうことはできるのだろうか。

この質問に対して、JR東海は「仮定の話ですので、一概にはお答えすることができません。盗難被害に遭われた際には、まずは警察にご相談ください」としている。

画像タイトル 写真はイメージ(yo_1 / PIXTA)

●切符なくしたら再購入、見つかれば払い戻しも

JR東海によると、切符をなくした場合、駅の切符売り場や新幹線の係員に伝え、同じ区間の切符を再購入する必要がある。

もし1年以内に紛失した切符を見つけたら、再購入した切符と一緒に駅に持っていくと、座席の種類に応じた手数料が差し引かれた上で払い戻しを受けられるという。

JR東海は「紛失しないようにご注意ください」と呼びかけている。

新着記事
一般的なニュースのサムネイル

同性婚訴訟、東京高裁が「合憲」判断 全国で唯一判断割れる結果に…弁護団「きわめて不当な判決だ」

性的マイノリティの当事者が、同性同士が結婚できないのは憲法に反するとして、国を訴えた裁判(東京2次訴訟)の控訴審で、東京高裁(東亜由美裁判長)は11月28日、現行法の規定を「合憲」と判断した。

一般的なニュースのサムネイル

最高裁で史上初の「ウェブ弁論」、利用したのは沖縄の弁護士「不利益にならない運用を」

裁判の口頭弁論をオンラインで実施する「ウェブ弁論」が今月、初めて最高裁でおこなわれた。

一般的なニュースのサムネイル

夫の「SM嗜好」に苦しむ妻、望まぬ行為は犯罪になる?離婚が認められる条件は?

パートナーの理解を超えた「性的嗜好」は、離婚の正当な理由になるのでしょうか。弁護士ドットコムには、そんな切実な相談が寄せられています。

一般的なニュースのサムネイル

国分太一さん「答え合わせしたい」日テレの拒否は「適正手続」の観点から問題?

コンプライアンスの問題を理由に番組を降板し、活動を休止していた元TOKIOの国分太一さんが、11月26日に東京霞が関で記者会見を開きました。

一般的なニュースのサムネイル

国分太一さん「録音の削除求められた」消さないと違法だったの?弁護士が解説

解散したアイドルグループ「TOKIO」の国分太一さんが11月26日、東京都内で記者会見を開き、日本テレビ側から番組降板を告げられた際、会話を録音しようとしたところ、同席した弁護士からデータの削除を求められたと明らかにした。一般論として、法的に録音の削除に応じないといけないのだろうか。

一般的なニュースのサムネイル

「サケ漁はアイヌ文化の主要な部分」日弁連、アイヌ施策推進法の改正求める意見書

日本弁護士連合会(日弁連)は11月20日、「アイヌの人々の誇りが尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律」(アイヌ施策推進法)の5年見直しに際し、アイヌ集団の権利保障やサケ漁の権利の法整備などを求める意見書を公表した。同法附則第9条の見直し規定に基づき、文部科学大臣や農林水産大臣など関係機関に提出した。

もっと見る