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三船美佳と高橋ジョージ「年の差婚」の行方――「モラハラ」があれば離婚成立?
2015年01月19日 18時40分

なんでもないような事が幸せ・・・ではなかった――。「年の差婚」の夫婦として知られる女優の三船美佳さん(32)とロックバンド「THE 虎舞竜」の高橋ジョージさん(56)が離婚に向けて係争中だ。

スポーツニッポンによると、2人は一昨年末から別居。離婚調停が決裂し、三船さんが離婚を求めて提訴した。三船さんは周囲に「夫から離れて、自分の足で歩いてみたい」と話しているという。一方で、高橋さんは「もう1回夫婦としてやり直したい」と未練があるようだ。

三船さんが離婚を決意した理由は明らかになっていないが、スポニチは、高橋さんが在宅中、三船さんには「外出禁止令」が出されていたと報じている。さらに、三船さんは連日のように、高橋さんから「お前は人間として生きていく価値がない」などと、人格を否定するような言葉も浴びせられていたのだという。

だが、これらの報道について、高橋さんは「外出禁止令」や「人格否定発言」はなかったと否定している。今回の騒動について、離婚問題にくわしい弁護士はどう見ているのだろうか。佐々木未緒弁護士に聞いた。

なんでもないような事が幸せ・・・ではなかった――。「年の差婚」の夫婦として知られる女優の三船美佳さん(32)とロックバンド「THE 虎舞竜」の高橋ジョージさん(56)が離婚に向けて係争中だ。

スポーツニッポンによると、2人は一昨年末から別居。離婚調停が決裂し、三船さんが離婚を求めて提訴した。三船さんは周囲に「夫から離れて、自分の足で歩いてみたい」と話しているという。一方で、高橋さんは「もう1回夫婦としてやり直したい」と未練があるようだ。

三船さんが離婚を決意した理由は明らかになっていないが、スポニチは、高橋さんが在宅中、三船さんには「外出禁止令」が出されていたと報じている。さらに、三船さんは連日のように、高橋さんから「お前は人間として生きていく価値がない」などと、人格を否定するような言葉も浴びせられていたのだという。

だが、これらの報道について、高橋さんは「外出禁止令」や「人格否定発言」はなかったと否定している。今回の騒動について、離婚問題にくわしい弁護士はどう見ているのだろうか。佐々木未緒弁護士に聞いた。

●「モラルハラスメント」→「即離婚」にはならない

「今回報じられたような『外出禁止令』や『人格否定発言』を含めて、支配的・コントロール的な態度や言葉によって、精神的に配偶者を傷つける行為は、最近では『モラルハラスメント』(モラハラ)と言われています」

佐々木弁護士はこう切り出した。モラハラは「離婚の原因」になるのだろうか。

「モラハラは証明することが難しいですし、1回や2回、『外出禁止命令』や『人格否定発言』があっただけでは、ただちに離婚というわけにはいかないでしょう。

一般的な話として、離婚調停によってお互いが合意すれば、離婚が成立します。調停が不調となった後の離婚訴訟では、『婚姻関係の破たん』が裁判官により認められれば、離婚が認められることになります。

つまり、今回のケースで離婚の原因になるかどうかは、夫婦の婚姻関係が『破たん』しているかどうかがポイントとなるのです」

どのような場合、婚姻関係が「破たん」していると判断されるのだろうか。

「夫婦としての信頼関係や愛情が失われ、2人の関係が修復不可能だと、客観的に判断できる場合です。ただ、別居期間や子どもの有無など、夫婦の事情を総合的に勘案して判断しますから、一概に『こうだ』と言うのは難しいです」

●支配的な婚姻生活で愛情を失ってしまった

もし、スポニチが報じているように「外出禁止令」や「人格否定発言」が存在しているのであれば、夫婦関係は破たんしているのではないか。

「外出禁止令については必ずしもそうとは言い切れません。束縛された夫婦関係を表す一つの事実にすぎないからです。

ただ、人格否定発言も含め、支配的な婚姻生活で、三船さんが愛情を失ってしまった結果、婚姻関係の『破たん』に至ったと考えることは可能です」

三船さんの「離婚したい」という主張は裁判で認められるのだろうか。

「外出禁止令や人格否定発言のようなモラルハラスメントが本当にあったのかどうかということだけでなく、その他の事情や別居期間なども考慮のうえ、判断がなされることになるでしょう」

佐々木弁護士はこのように説明していた。

高橋さんがボーカルをつとめる「THE 虎舞竜」のヒット曲といえば、220万枚のCDを売り上げた「ロード」だ。続編の2章、3章が発売されたことを憶えている人もいるだろうが、実は13章まで続いた。2人の離婚騒動は何章まで続くことになるのだろうか。

【追記】不正確な表現がありましたので、説明を補足しました(1月19日19時10分)

(弁護士ドットコムニュース)

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